エコ住宅と省エネ住宅とは？快適・お得に暮らす為のポイントを解説 | 長野で究極の注文住宅【本物素材の平屋図鑑】

エコ住宅と省エネ住宅とは？快適・お得に暮らす為のポイントを解説

省エネ住宅

近年は、環境へ配慮した生活が取り沙汰されるようになりましたが、住宅関連では、エコ住宅・省エネ住宅が、2025年に義務化されるほど環境対策のひとつとして重要視されています。ただ、エコ住宅・省エネ住宅がどういうものなのか分からない人は多いでしょう。

省エネ住宅は、断熱性、気密性、日射遮蔽性の3つの観点で決められる一定の省エネ性能を満たした住宅が認定されます。省エネ住宅を建てることには、よく考えられている電気代の節約と環境への配慮だけでなく、補助金の利用や減税などのメリットも多くあります。自分には関係ないと思わず、エコ住宅・省エネ住宅で得られるメリットや注意点を理解していきましょう。

エコ住宅・省エネ住宅とは？ー省エネ住宅の種類

エコ住宅・省エネ住宅は、断熱材や気密性の高い窓やドアを用いることで、冷暖房による消費エネルギーを減らすなど、省エネルギーに配慮した住宅のことです。

天井、屋根、壁、床に断熱材をいれる、断熱・気密性の良い窓やドアを用いて、室外と室内の熱の出入りを減らすことができます。

冷暖房の使用量を減らすことは、そのまま冷暖房が排出する二酸化炭素の量も減らすことに繋がるため、地球温暖化の防止に貢献できるのもメリットです。また、電気代を抑えることにも繋がるため、家計にやさしいという一石二鳥の住宅といえます。

省エネ住宅は、「次世代省エネルギー基準」で定められた基準を満たしている必要があります。地域により基準が異なるため、家を建てる際に省エネ住宅と認定されるレベルなのかは確認しましょう。

省エネ住宅の種類

省エネ住宅にはいくつかの分類がありますが、代表的な4つを紹介します。

長期優良住宅

長期優良住宅とは、2009年6月に「長期優良住宅の普及の促進に関する法律」に基づいて、制定された国の認定制度です。

昔は、古い家は取り壊して新しい家を建て直すのが主流でしたが、長期優良住宅は、長期に渡り住み続けられるようにした家造りが特徴です。取り壊した際にでてくる廃棄物の量を減らせるため、地球環境にも良いというメリットがあります。

国の設定した基準を達成し、審査を通過すると、長期優良住宅として認定されます。高い耐震性、省エネ対策、バリアフリー設計などの設計が重要視されています。

認定低炭素住宅

認定低炭素住宅は、二酸化炭素の排出を最小限に抑える設計や設備を導入した住宅です。

認定低炭素住宅となるのは、2012年に施行されたエコまち法で定められた、「低炭素建築物認定制度」の基準を超えて認定を受ける必要があります。認定のためには、省エネルギー基準を超える省エネ性能を持っていることや、HEMSの設置をしてるなどの、低炭素化のための特別な対策が取られていることが必須条件です。

長期優良住宅は、長期間にわたって優良な状態を保つことであるのに対して、認定低炭素住宅は省エネに特化した住宅といえるでしょう。

ZEH (ゼッチ)

ZEHとは、「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略です。

2050年の脱炭素社会の実現に向けて、政府より発足された、新しい省エネ住宅の評価基準です。

ZEH住宅の特徴は、高性能の断熱材使用、省エネ設備の導入で、家庭のエネルギー消費を抑えつつ、太陽光発電などにより家庭でエネルギーを生成することで、年間のエネルギー消費をゼロに近づけることです。

電気を再生可能エネルギーのみに頼る点で、先進的な住宅といえるでしょう。ZEH基準には、地域や建築基準により「ZEH＋」や「Nearly XEH」などがあります。

LCCМ住宅

LCCMとは、「ライフ・サイクル・カーボン・マイナス」の略です。ZEHが住宅の使用中の消費と製造のエネルギーバランスをゼロにするのに対し、LCCМは建設から廃棄までの過程で、二酸化炭素の排出をマイナスにすることを目指す住宅です。

ZEHよりも厳しい基準が設けられており、長寿命な住宅であることも特徴です。

エコ住宅・省エネ住宅の効果は？人や環境への影響

多くの人々が省エネ住宅に住もうと考えるきっかけは、電気代やガス代など、光熱費の節約が主なメリットとして考えていることでしょう。確かに、高気密・高断熱の省エネ住宅は、冷房や暖房の稼働量を減らすことで、コストも減らすことができます。

例えば、昭和時期に建てられた無断熱の住宅と比較した場合、省エネ基準に合わせた省エネ住宅は、冷暖房の電気代だけでも約60％を減らすことができています。

エコ住宅・省エネ住宅の導入は、電気代を抑えて家計への負担を減らすことだけでなく、二酸化炭素の排出の減少で、環境にも大きなメリットをもたらせます。

長期的な視点でのコスト効果

省エネ住宅の導入には、初期投資が必要ですが、長期の電気代使用料を比較すると、十分に回収できる見込みがあります。

例えば、昭和55年以前の断熱をしていない住宅と比較した場合、35年間の冷暖房による電気代の差は、地域にもよりますが、約283万円の試算もあります。さらに、高断熱化を進めることで、冷暖房費を年間で約19万円削減することも可能です。

健康に対するメリット

エコ住宅・省エネ住宅のメリットは電気代だけではなく、健康面にも恩恵をもたらしてくれます。

環境省が引用して発表している日本建築学会の論文によると、アレルギー性鼻炎やアトピー皮膚炎などの疾病が、断熱性能が高い住宅へ転居したことで減っているようです。

高い断熱性能による結露の減少で、カビ・ダニの発生を改善したり、24時間の換気機能で室内の空気を改善したりなど、複数の相乗効果ではありますが、期待がもてるようです。

ほかには、冬場によく発生するヒートショックにも対応することができます。

ヒートショックとは、急激な温度変化によって、血圧が大きく変動したことをきっかけにした健康障害のことです。 通常の住宅では、電気代の節約を意識するあまり、こういった温度変化が大きい環境になってしまいがちですが、省エネ住宅にすることで、電気代低減のメリットを感じていると、この不安を取り除くことができるでしょう。

省エネ住宅を建てるならランニングコストのバランスを考えよう

省エネ住宅に住むことで、月々の電気代の低減、ヒートショックなどの健康リスクの回避、寝苦しい夜からの解放、地球環境への貢献ができるなど、多数のメリットがあります。

高性能の断熱材や設備などを使用することで、これらの効果は上昇していきますが、省エネの設備を考える際には、節約できる月々の電気代だけでなく、返済する住宅ローンを含めた月々の総支出を計算する必要があります。

省エネのコスト＝家のコスト

省エネ住宅の設計や機能を高くすれば高くするほど、家の建設費が増加してしまいます。家の価格が高くなれば、その分、住宅ローンの月々の返済額も増加しますよね。

例として、電気代が月5,000円削減されても、住宅ローンの返済が月5,000円以上増加するケースが考えられます。具体的には、

住宅ローン借入額：3200万円→月々の返済額87,745円（建物価格2200万円を基に）
住宅ローン借入額：3400万円→月々の返済額93,229円（建物価格2400万円を基に）

このように、建物価格の200万円の違いが、月々の返済額で5,400円の差となります。

しかしながら、200万円分の設備増加で、電気代を月5,400円節約するのは困難と言えます。実際、電気代を5,400円削減するためには、追加で500万円ほどの設備投資が必要となる可能性があります。そのため、電気代の節約だけを期待して省エネ住宅にするのではなく、総合的な支出のバランスを考えることが大事です。

しかし、省エネのメリットはランニングコストの低減だけではありません。省エネ住宅の認定を受けると、補助金制度の利用や住宅ローンの減税枠の拡大などの恩恵を受けられるため、総額としてお得になる他、断熱性能を高めることで夏や冬が過ごしやすくなります。寝苦しい夜や寒い部屋にストレスを感じる必要性がなくなります。快適性を追求するか、コストとのバランスを取るかは慎重に考えましょう。

エコ住宅・省エネ住宅は、昨今の環境に対する取り組みとしての一つとして注目されてきています。実際、2025年には住宅を含むすべての新築の建物が省エネ基準に適合することが義務化されることとなりました。

2030年には、義務化のレベルが現在のZEH相当まで引き上げられる予定もあり、国を通して環境に配慮しようとする姿勢がうかがえます。

省エネのための設備を導入しても、家のコスト次第では電気代を上回る可能性がありますし、ランニングコストの差が得られるには数十年の年月が必要です。ただし、省エネ住宅のメリットはランニングコストだけではありません。はやめに省エネ住宅の建て替えや建築を行い、環境にもお財布にも快適な生活を手に入れましょう。